住宅を断熱化することは、省エネルギー性を向上するだけでなく、社会全体で健康な人を増やし、予病や予防介護につながる可能性をもっています。そのため、国、地方自治体、民間が協働して、贅沢では無く、生命を守る最低限の「部屋」を確保するための取り組みを進め、全ての国民への普及を目指していく必要があります。医療の観点からみた取組みの必要性
住まい環境が、健康に影響することは種々のデータから明らかになっている。海外では、住まいの環境、こと室温に関して法律を規定する国もあり、ＷＨＯも冬季の室内温度を１８度以上に保つことを勧告している。また住宅政策を社会保障政策として位置付ける国々もあると聞く。
一方我が国では、既存住宅の断熱性の悪さから冬季の室温、特に寝室の温度が低いことは周知の事実である。このことが冬季の循環器疾病（心筋梗塞、脳卒中、など）等が多く発生する原因となっている。医療・介護関係者として患者の身体の情報を得ることは非常に重要であるが、実は周囲の環境、室温の重要性は漠とは理解しているが、いざ患者を診察しはじめると、そのことを忘れてしまうこともあるのではないか。
超高齢化が進行する日本において、在宅医療の重要性は高まっており、そこに参加する職種も増加している。高齢者が住む住宅環境（室温等）を積極的に改善しようとする医療・介護関係者が増えることが望ましい。
（出典：2023年６月１４日ジェルコ１５期社員定時総会記念講演「WHOが勧告する健康な住宅普及に向けた医療・建築連携の重要性」の公演資料より一部抜粋・要約）
